酵素風呂の開業費用｜初期費用や資金調達先は？どんな費用が含まれる？

酵素風呂の開業資金について解説します。
ここでは、一般的に必要になってくる費用と、初期費用の目安について解説します。

開業資目安

開業資金は、店舗の規模、内装工事の有無などによって異なります。また、開業支援会社などの研修などを受ける場合は研修費なども必要になってきます。表示金額や開業資金に含まれるものは、開業支援事業者やFC本部によって内容の解釈が違う場合があります。表示の内容だけではなく、きちんと開業支援事業者と話をして、内容を理解していきましょう。

下記は、iiUに掲載のある酵素風呂支援会社の開業資金目安の例です。

開業資金目安	300万円〜4500万円
開業資金に含まれるもの	契約金、研修費、その他

※ 酵素風呂開業支援事業者・FC本部「株式会社テーブルカンパニー」の場合

開業資金目安	100万〜
開業資金に含まれるもの	研修費、酵素風呂材料費、諸経費

※ 酵素風呂開業支援事業者「KousospaMasha」の場合

開業資金目安	225万2千円〜
開業資金に含まれるもの	酵素風呂桶代、桶設置代、研修費、浄水器

※ 酵素風呂開業支援事業者「株式会社麻絲」の場合

⇒ 酵素風呂開業支援事業者一覧はこちら

酵素風呂開業に必要な費用

酵素風呂の開業時にかかる費用の主な項目についてご紹介します。
開業のイメージをより具体的にして、開業支援会社と資金や開業規模について相談できる準備をしましょう。

店舗契約費用

酵素風呂の開業をするためには、まず営業する場所を確保しなければなりません。

自宅などを一部改装して運営している酵素風呂さんもありますが、多くの場合は、テナントの賃貸契約がメインになります。物件によって契約料や家賃保証金などが変わってきます。

酵素風呂は必ずしも広いスペースが有利なわけではありませんので、事業計画と初期の開業資金をよく考え、無理のない物件を探していきましょう。

内装工事費用

内装工事はテナントの状態と、どこまで自分がこだわるかによってかける費用も変わってきます。

お店のコンセプトを表現することと、お客様にリラックスしていただける空間にすることをつきつめると、ついつい費用もかさんでしまいます。削れるところは削る勇気も時には必要です。

設備費用

酵素風呂を開業する場合、飲食店のような居抜き物件まだ少ないと言えます。
設備は酵素風呂に自体の設備費用と、店内の家具やインテリアなどの費用かかります。

酵素風呂自体の設備は、酵素風呂の方式や設置する槽数によって異なりますので、開業支援事業者や仕入れ元との打ち合わせ時にしっかりと決めましょう。

また、店内のインテリアなどは一から揃える分、お店造りの楽しみが味わえます。ソファーやロッカーなど、新品から揃えるのも良いですが、費用を抑えるのであれば、事業者向けのリサイクルショップなどを活用する方法もあります。思わぬ掘り出し物に巡り会えるかもしれません。

運転資金

どんな事業でも、独立し開業したあとの運転資金は準備しておくべきです。
ランニングコストは安めといわれる酵素風呂も、お客様の数が安定するまでの運転資金は必要です。
事業計画をもとに、想定される黒字化する月までの家賃分くらいは、用意しておきましょう。

広告宣伝費用

開業後、地域での認知度をあげ、お客様に来てもらうためにも、少額でも宣伝広告費は確保しておくことをおすすめします。チラシの配布や、Web上での広告など、宣伝方法も想定できることは全て考え、事前に広告宣伝費を確保しておきましょう。

酵素風呂開業の資金調達先は

開業資金を全て個人資金でまかなえれば、理想的と言えます。しかし、現実的には開業資金の一部とし、足りない分を融資で調達するのが一般的です。

クラウドファウンディング

最近では、事業資金をクラウドファウンディングで募ることもめずらしくありません。自分の想いと事業計画を多くの人に知ってもらい、共感してもらうことで、独立開業の夢を叶えている人もいます。開業前に応援してくれる人の存在は、とても励みになります。必ず目標金額が調達出来るというわけではありませんが、挑戦してみる価値は十分にあります。

クラウドファンディングサイト例

自治体の起業支援制度

国や自治体では、起業・開業をする事業主に対して、補助金や助成金を出す制度があります。ただし、実施している期間が限られていたり、自治体によっては制度自体がないこともあります。

補助金や助成金の活用を考える場合は、事前によく調べておくことをおすすめします。あなたが出店を考えている地域や、開業のタイミングが合えば、有効な資金調達の手段になるのではないでしょうか。

自治体の開業支援制度例

民間金融機関

都市銀行や地方銀行、信用金庫など、民間の金融機関の融資も資金調達の選択肢の1つです。
しかし、ハードルは高いと言えます。銀行などは、「信用」を重視するため設立直後の会社への融資はハードルが高くなります。可能性が0なわけではなく、銀行か信用金庫かで審査の基準も変わりますが、実績のない創業期の場合は難しいことを頭に入れておきましょう。